株式投資で大きな夢を掴もう! 第1弾

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株式投資で大きな夢を掴もう!
2008年は波乱の幕開けとなりましたが、このような状況の時にこそ成長株を安値で購入するチャンスも潜んでいます。しかし、安いからといって何を買っても良いという訳ではありません。過去にも、現在のような状況の時に銘柄選択がしっかりと出来ていれば大きな財産を築けた例を挙げます。

ニトリ(9843)は、約8年で資産が26.5倍!
大衆向けの家具・インテリアチェーンの中で、現在では日本のトップ企業となったニトリですが、1998年当時に大塚家具(8186)や島忠(8184)などの大手家具メーカーに投資していた場合と、当社に投資していた場合では大きな差が生じています。

- 1998年安値 2006年高値 騰落率
ニトリ 508円 13,480円 26.5倍
大塚家具 2,020円 5,880円 2.9倍
島忠 1,820円 4,120円 2.2倍

※ニトリは2004年4月に1→1.2の株式分割、大塚家具は2000年8月に1→2の株式分割を考慮した調整済みの株価です

3銘柄とも上昇していますが、仮に100万円の投資をしていたとすれば、ニトリは2,650万円、大塚家具は290万円、島忠は220万円となり、その資産格差は非常に大きな開きがあります。さらに、当時同業の宝船に投資していれば、倒産して資産はパーになっていました。

今でこそ、知名度も上がってきたニトリですが、当時の家具業界では大塚家具や島忠の知名度の方が断然大きく、大半の人はニトリへの投資を選択できなかったと思われます。

そして、現在のように知名度が向上してから、ニトリに投資しても妙味は無くなります。しかし、1998年当時にニトリの成長を予想して投資していれば、大きな利益を得ることが可能だったのです。ただ、1998年当時に競合の激しい家具メーカーの中から、ニトリを選んで投資するには、しっかりとした裏付けに基づいた情報が必要でした。

なぜ、ニトリだったのか?
従来は、各地域には中規模のホームセンターがあり、そこで家具類や日用品を購入するのが主流でした。そこに登場したニトリは、北海道の小さな家具店からスタートしました。そして、家具業界ではいち早く企画・生産・販売が直結する方式(SPA方式)を導入し、中国やマレーシア、ベトナムに工場を持ち低価格を実現。さらに、リビングルームやダイニングルームからベットルーム、キッチン、バス、トイレで使用する日用品までを1つのお店でトータルに揃えることが出来る手軽さや、豊富な品揃え、しかも低価格といったことが消費者のニーズを掴みました。まさしく、日本の家具消費の形態が変り始め、1990年台後半からは本州に本格進出して出店攻勢をかけ、業績を拡大させていったのです。


その結果、下記のように売上高や店舗数の伸びが他社を圧倒しました。
1998年売上高 2007年売上高 1998年店舗数 2007年店舗数
ニトリ 348億円 1,891億円 42店舗 158店舗
大塚家具 443億円 733億円 12店舗 21店舗
島忠 1,050億円 1,362億円 60店舗 37店舗


今後は世界の消費が変る!
上記のニトリは、日本の家具業界の消費動向が変わっただけで株価は26.5倍になりました。しかし、現在は日本ではなく世界中の途上国で消費動向が変り始めています。

日本の高度成長期には、カラーテレビを中心とした家電製品やマイカーが急速に普及しました。今まさに、中国やインドなどBRICs諸国を中心とした途上国では、かつての日本と同様の変化が起こっています。例えば、皆様におなじみのマクドナルドは、日本では1971年に1号店がオープンしました。1971年当時のマクドナルドは、銀座三越の1Fにテイクアウト専門店としてオープンし、ハンバーガー1個が80円で、当時の日本の物価水準からはやや高額な価格設定でした。しかし、新しい食文化として大衆に受け入れられ、今では直営店2,791店、フランチャイズ1,036店の計3,827店にまで拡大し、当たり前の存在となっています。同様に中国本土でも1990年に1号店がオープンし、現在は750店を超える店舗数にまでなっており、徐々に当たり前の存在になり始めています。中国の人口は、日本の約10倍の13億人ですからまだまだ拡大余地も大きいと言えるのではないかと思われます。

上記のマクドナルドは、ほんの一例に過ぎず、BRICs諸国では生活水準の向上と共に様々な消費動向が変り始めているのです。したがって、これらの国々の消費に係わって成功を収められる企業は、今後大きな成長を秘めています。ただ、それがどの企業なのかを見極めるには、膨大に存在する情報を元に徹底したリサーチをする必要があり、個人投資家が1人で行えるものではありません。